現在会社で働いている人の中には、自営業をしたいという思いや憧れがあっても「実際にどんな仕事があるのかわからない」という方も多いのではないでしょうか。

実際に一歩を踏み出すまではわからないことだらけですよね。

以外と知らないだけで、参入しやすい仕事から安定的に稼げる仕事までたくさんあります。

「これやってみたい!」「これならできそう!」と思えるものがあるかもしれません。おすすめの職種を項目別にいくつか紹介しましたのでぜひご一読ください。

自営業とは?

そもそも「自営業」とはどんな状態を指すのでしょうか。

自営業とは、自分で事業を営んでいる状態を指すので、意味としては少し広義です。

自営業と混同されやすいのが「個人事業主」。個人事業主も自営業と同じく自ら事業を行う人のことを指します。

両者の大きな違いは、個人事業主が個人を指すのに対し、自営業が個人でない場合も含めることです。

例えば法人として会社を持っている場合は自営業とは言えますが、個人事業主とは言えません。

この記事では、個人事業主も含めた自営業についてお話していきます。

資格なしでスモールスタートできる職種

事業を始めるにあたって資格が必要となると、時間やお金などが必要になりハードルは高めです。

具体的にやりたいことがない場合は、まずは資格なしでスモールスタートできる職種がおすすめです。

ライター

書籍や雑誌などの誌面媒体やwebメディアなどに掲載される記事をかく職業です。

出版社や編集プロダクション、メディア運営者などから依頼を受けることが多いです。

一口にライターと言っても様々な種類のライターがいます。

  • 取材やインタビューをして、その情報を元に書くインタビューライター
  • 金融や医療、音楽などの自分の専門分野を持っている専門ライター
  • 広告のキャッチコピーなどを書くコピーライター
  • 映画やドラマのシナリをを書くシナリオライター

その中でも始めやすいのがwebライターです。

webライターはwebメディアに自分の知識や調べることでまとめた記事を寄稿します。

特に最近では「クラウドソーシング」というオンラインでの仕事マッチングサービスがあるので、容易に仕事が獲得できます。

クラウドソーシングで経験を積み、そこから継続案件をもらい独立する場合が多いです。

販促販売

販促とは販売促進の略で、売り手が買い手の購買意欲を刺激し、商品を購入させるために行う活動の事を言います。

販促販売でも方法によっては在庫を持たずに販売でき、アフィリエイトがそれに当たります。

web上にサイトを作り、そのサイトの中でAmazonや楽天などの商品を買い手が買いたくなるように紹介し、売れた商品の何%かを報酬として受け取る職業です。

アフィリエイトなどオンラインの販売促進は「いかに集客するか」が鍵となり、集客システムが完成するまではなかなか報酬が入らず、少し難易度は高いです。

Webデザイナー

webサイトのデザインやコーディングなど、webサイトや商品を売るためのLP(ランディンページ)などを作成する職業です。

webデザイナーになるにはデザインの知識だけでなく、HTMLやCSSといったマークアップ言語やJavaScriptなどのプログラミング言語の習得が必要です。

最近ではweb上で無料で学べるサービスや、オンラインスクールなどもたくさんあります。

企業のサイト、カフェ、サービスのLPなど需要はまだまだ大きいです。2020年にはプログラミングスキルは義務教育にも組み込まれることになりました。

これから需要がある分野なので一度身につけてしまえば困ることはないでしょう。

安定的な所得を得ている職種

資格職を中心に、安定的な所得を見込める職種もあります。

上述の通り資格職は資格取得までに時間とお金がかかるため、参入ハードルはやや高めです。

医師・歯科医師

診療所や病院を開業し経営している医師や、歯科医師は専門的な知識を持つ地域密着型の職業です。

一般的な治療を行う開業医は、各診療科の専門医師が何人もいるのではなく、1人か2人の医師が全ての診察を行うので、専門性を求めながらもプライマリ・ケア(総合診察)も求められます。

そのためよりハードルが高いですが、近年では様々な診療科を専門とする開業医が、1つの地域に集まって開設する「メディカルモール」を形成して患者を集める工夫がされています。

開業医は勤務医ではできなかった独自の診療スタイルでできたり、自分の裁量で仕事ができます。

また定年後も医業を継続したいという人は40歳~50歳ごろまでに勤務医から開業医へ転向する人が多いようです。

日本医師会が行ったアンケートによると新規開業した医師の平均年齢は41.3歳でした。

開業医は資格の取得や、現場での経験、場所や建物など、時間やお金もかかり参入までのハードルは高い職業です。

公認会計士や税理士などの士業

これらの士業には、無資格者の実施が禁止されている業務を行える業務独占資格と、その名称を用いて業務を行える名称独占資格があります。

公認会計士とは会計に関する専門家で、独占業務として大企業などの会計監査を行ったり、経理業務やコンサルティングなどを行う職業です。

また公認会計士の資格を取得すると、税理士試験を受けたり実務を積むことなく、税理士会へ登録し一定の税法に関する研修を終了することで税理士の資格も得ることができます。税理士として税務の仕事をすることもできるようになります。

「◯◯公認会計士・税理士事務所」という看板をよく見るように、独立して事務所を開いている公認会計士の多くは税理士の業務も行っています。

税理士とは税務に関する専門家で、独占業務として納税者の代わりに税金の申告を行ったり税務処理の立会などの税務代理や、確定申告や相続税申告書などの税務処理の作成、税務相談などを行う職業です。

独立にも様々な形があります。

公認会計士は、独立前に監査法人や会計を専門的にしている企業でしっかりと知識と経験を積んだあと独立する形が多いです。

しかし若いうちに独立する人もいます。

経験が少ないなどのデメリットはありますが、勢いが合ったり、若い起業家とのリレーションが築きやすいなどのメリットもあります。

美容師などのサービス業

美容師の仕事は主に髪の毛を切ったりすることですが、美容室ごとに特徴があり、エステやネイル、ハンドマッサージなど色々なサービスをするお店があります。

また現在は、出張理美容なども盛んに行われつつあります。

他のお店と差別化することで安定的な収入を得ることができます。

美容師は2年間の専門学校に通ったあと国家資格を取得することでなれます。

美容師で独立する人は、何年か下積み経験を経て、技術を身に着けたあと開業する人が多いようです。

まとめ

この記事で紹介した職種はあくまで一例です。

参入ハードルの低いものから、高いものまで様々な職種があります。

気になる職種があれば、これから独立を考えている人にとって参考になれば幸いです。